一つの専門分野では
足りないとき。

共同調査に向けた対象の準備

複合的な現地確認では、対象の共通図面が役立ちます。部屋、機器、製品、損傷箇所は、すべての資料で同じ符号を使用してください。これにより、建築上の記述、物品の写真、測定結果が、名称の異なる似た対象ではなく、同じ地点や同じ物品を指すようになります。

まず、明らかにする必要がある事項を一覧にします。漏水被害では、水の発生源と浸入経路、仕上げの状態、財産の損傷、必要な復旧措置などが該当します。これらの課題は相互に関連しますが、それぞれに固有の観察事項と文書が必要です。

共同の現地確認に必要な資料

• 問題箇所を示した間取り図、または分かりやすい室内の概略図。
• 対象の変更前に撮影した、日付の分かる全体写真と詳細写真。
• 緊急対応機関、管理組織、施工業者の報告書。
• 修繕、仕上げ材料、損傷した製品に関する文書。
• 解体、乾燥、部品交換、実施済みの復旧に関する情報。

すでに変更された各箇所について、当初の状態のうち何が残っているかを具体的に示してください。隣接する部屋や隠蔽部分にアクセスできるかも、別途お知らせください。これにより現地確認を計画し、直接観察した事実と文書上の情報を混同せずに済みます。

兆候が外気温、降水、暖房条件に左右される場合、発生した日付と、その条件についての記録を保存すると役立ちます。特定の時期に不具合が繰り返されるという事実だけで原因が決まるわけではありません。構造や設備の状態と照合します。

緊急時には、まず安全を確保し、被害を抑えてください。必要な修繕によって当初の状態がすでに変わっている場合、その実施内容の説明も調査資料の一部になります。